３月２７日（水）中国の山東大学斉魯病院徳州病院から王暁東（共産党党書記）院長をはじめ、４人の先生が名古屋徳洲会総合病院を訪問されました。王海慶先生から、以前当院で研修された懐かしい写真も混ぜて中国山東大学斉魯病院徳州病院の紹介のプレゼンをされた後、手術室、ICUの見学をされました。手術支援ロボット「ダヴィンチ」を実際に操作をされたり、非常に有意義な時間になったと総評されました。

　今後は、徳洲会グループと中国山東大学斉魯病院徳州病院とが、相互に医療協力をすすめ、医師などの研修教育においても交流を深めていきたいと考えております。

▲王暁東院長らから来日のご挨拶	▲王海慶先生から山東大学斉魯病院徳州医院の紹介

▲ダヴィンチの見学	▲御一行さんとの記念撮影

　徳洲会グループは2月1日、小型ジェット機「徳洲ジェット」の自主運航を開始した。同機は大阪府の八尾空港を拠点に、主に離島・へき地への医療者などの移動手段として活用する。同日、安全運航を祈願して修祓式を行った後、参列した東上震一理事長らを乗せて羽田空港までテストフライトを実施。今後は離島・へき地へのさらなる支援のほか、同機の有効な活用法を考えていく。

▲徳洲ジェットを前に(右から)大橋・副理事長、東上理事長、八木沼本部長	▲八尾空港から羽田空港へテストフライトを実施

安全運航を祈願し修祓式

　徳洲会は“生命だけは平等だ”の理念の下、離島・へき地医療に精力的に取り組んでいる。グループのスケールメリットを生かし、全国の徳洲会病院から医師など医療スタッフが応援に訪れる仕組みを構築。ただし、ひとりが長期間にわたってとどまることは難しく、短期間のリレー形式でつなぐケースが多い。

　これには飛行機による頻繁な移動が必要となるが、民間の定期旅客便のみに頼ると効率的な移動はできない。そのため1987年4月には軽飛行機「徳洲号」の運用をスタート、沖縄県の那覇空港を拠点に離島間を結んでいる。

　今回、徳洲会が「徳洲ジェット」を導入したのは、離島・へき地へのさらなる支援のためには都市部と離島・へき地を効率的に結ぶ移動手段が必要と考えたからだ。2022年5月から試験運用を行い、今年2月に自主運航を開始することを決めた。乗員2人の場合、乗客は4人(追加2座席オプションあり)まで搭乗可能で、最大巡航速度は時速782km、航続距離は2,661km。

　たとえば、医師が大阪から鹿児島県徳之島に移動して手術を行う場合、通常の定期便では鹿児島空港を経由するため、手術日前日に移動する必要がある。一方、徳洲ジェットであれば約2時間で一足飛びに移動でき、時間のロスがない。午前中に出発し、手術を終えてから夕方に戻れば、日帰りも可能。チームでの移動もできる。

　2月1日に八尾空港で安全運航を祈願して修祓式を行った後、東上理事長、大橋壯樹・副理事長、八木沼正子・看護部門本部長らが搭乗し、羽田空港までテストフライトを行った。

　東上理事長は機内で「小型ジェット機を活用した医療提供の試みは、日本では徳洲会独自のものです。医療者の移動だけでなく、緊急時の患者搬送も視野に入れて、使用法を練っていきます」と展望。「本日は記念すべき最初のフライトで、今後の展開にわくわくしています。活用法は無限大です。予想を超えた広がりに期待しています」と語気を強めた。

　大橋・副理事長も「離島・へき地医療のさらなる支援のために、積極的に役立てていきたい」と強調。八木沼本部長は「離島・へき地の医療を支援したいという看護師は多くいます。困っている患者さんのもとに向かうのに、こうした移動手段があるのは心強いです」と期待を寄せた。

　医療法人徳洲会とインドネシア共和国の国立ハラパンキタ循環器病センター(日本の国立循環器病研究センターに相当)は、同国の首都ジャカルタにある同センター敷地内での「ハラパンキタ・徳洲会循環器病センター」建設などに関して、12 月11 日に一般社団法人徳洲会東京本部で覚書(MOU)を締結しました。これは、徳洲会が最大100 億円を無償資金協力して推進する共同プロジェクトで、徳洲会とインドネシアの医師ら医療従事者の臨床・研究・教育の場として活用していく計画です。

▲締結したMOUを掲げる東上理事長(左)、イワン院長と、参加者で記念撮影	▲「ハラパンキタ・徳洲会循環器病センター」の完成予想図

MOU締結し2026年オープン

　MOU調印式には、徳洲会から東上震一理事長、福田貢・副理事長、大橋壯樹・副理事長、インドネシアからブディ・サディキン保健相、イワン・ダコタ国立ハラパンキタ循環器病センター最高経営責任者(院長)、ヘリ・アフマディ駐日インドネシア共和国特命全権大使らが出席しました。

　両国の関係発展などに資することから、外務省国際協力局国別開発協力第一課の鴨志田尚昭課長、厚生労働省医政局総務課医療国際展開推進室の中西浩之室長も立ち会いました。はじめに東上理事長が登壇し「インドネシアとは2004年から交流があります。そのなかで国立ハラパンキタ循環器病センターから、世界に通じる循環器病センターとしてステップアップしたいと話があり、協力を決めました。私たちも参画して新しいセンターを建て、アジアに向けて質の高い高度な医療を提供していきたい」と力強く宣言。

　次いで、イワン院長が「世界レベルの循環器病センターへの発展を目的に、徳洲会とMOUを締結する素晴らしい機会に恵まれました。インドネシアだけでなく、アジア・太平洋地域の循環器医療の拠点になることを願っています」と期待を寄せました。ヘリ大使は「今回のプロジェクトはアジア各国にとっても重要になるため支援していきたい」と語りました。

　鴨志田課長は「プロジェクトが成功し、インドネシアの医療サービス向上に役立つことを期待しています」、中西室長は「日本政府は16年に『アジア健康構想』の基本方針を策定し、両国間で多数のプロジェクトを実施してきました。MOU締結は同構想にも寄与するものです」と評しました。

　ブディ保健相は「インドネシアでは年間55万人が心臓疾患に罹患し、(他疾患を含め)年間200万人ほどが海外、とくにマレーシアやシンガポールで医療を受けています。より近い場所で国民が高度な循環器医療を受けられる環境を整備したいという強い思いがありました。インドネシアの医師は徳洲会から多くを学び、逆に徳洲会の医師はインドネシアで症例経験を積めるという相互関係を構築できます」と、互いのメリットを強調しました。

　この後、東上理事長とイワン院長がMOUにサインを交わし、記念撮影を行いました。

　続けてイワン院長がセンター建設計画についてプレゼンテーションを行った。計画では地上20 階・地下2 階、460床の施設となる見込みで、26年中の開院を目指しています。

　開院後は徳洲会の医師ら医療従事者が日本の医療資格により、同センター内で医療などを行うことに関し、同国保健省から了承を得ています。なお、同国は今年、外国人医療従事者による医療行為を可能とする法改正を行いました。

　徳洲会と同国の関係は医療協力に関する協定書を締結した04年に遡ります。05年に透析センターの開設を支援。また、04年、スマトラ島沖地震、06年、ジャワ島沖地震の際はNPO法人TMAT(徳洲会医療救援隊)が災害医療支援を実施。その後も心臓外科や循環器内科の医師を中心に臨床・研究・教育面での医療交流を続けてきた。こうした積み重ねから今回のプロジェクトが具体化しました。