当院で行っている心臓血管手術は、そのほとんどが各種健康保険（国民健康保険、健康保険組合、協会けんぽ、後期高齢者医療など）の適用となり、医療費が高額になった場合は高額療養費制度をご利用いただくことができます。

高額療養費制度では、患者様が請求された医療費を病院窓口で支払い、後で自己負担限度額（保険適用部分）を超えた分が払い戻されます。入院された70歳未満の方は、『限度額適用認定証』を病院に提示していただくと、入院費用の窓口支払額が自己負担限度額までとなります。

後期高齢者医療被保険者証・高齢受給者証をお持ちの方のうち、所得区分が現役並みⅠ、現役並みⅡの方は『限度額適用認定証』を取得いただき、保険証とともに提示いただくと、入院費用の窓口支払額が自己負担限度額までとなります。現役並みⅢ、一般の方は特に事前手続きはなく、自己負担限度額までのご請求となりますが、住民税非課税世帯の方は、あらかじめ健康保険窓口で『標準負担額減額認定証』の交付を受けていただくと、食事代等が減免される場合があります。

詳しくは、医事課窓口または各種健康保険窓口へお問い合わせください。

 

1か月の医療費自己負担限度額

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2020年現在

★70歳未満で3割負担の方

 

所得区分		自己負担限度額	多数該当（※）
ア	年収約1,160万円～の方 健保：標準報酬月額83万円以上 国保：年間所得901万円超	252,600円 ＋(総医療費－842,000円)×1％	140,100円
イ	年収約770～約1,160万円の方 健保：標準報酬月額53万円以上79万円未満 国保：年間所得600万円超901万円以下	167,400円 ＋(総医療費－558,000円)×1％	93,000円
ウ	年収約370～約770万円の方 健保：標準報酬月額28万円以上50万円未満 国保：年間所得210万円超600万円以下	80,100円 ＋(総医療費－267,000円)×1％	44,400円
エ	～年収約370万円の方 健保：標準報酬月額26万円未満 国保：年間所得210万円以下	57,600円	44,400円
オ	住民税非課税の方	35,400円	24,600円

 (※)高額療養費を申請する月以前の直近12か月の間に高額療養費の支給を受けた月が4回以上ある場合は、4か月目から「多数該当」という扱いになり、自己負担限度額が軽減されます

 

★70歳以上の方

 

2018年8月～

所得区分			自己負担限度額
			外来（個人ごと）	入院・世帯ごとの 限度額	多数該当（※）
現役並み 所得者	Ⅲ	年収約1,160万円～の方 標準報酬月額83万円以上 課税所得690万円以上	252,600円 ＋(総医療費－842,000円)×1％		140,100円
	Ⅱ	年収約770～約1,160万円の方 標準報酬月額53万円以上 課税所得380万円以上	167,400円 ＋(総医療費－558,000円)×1％		93,000円
	Ⅰ	年収約370～約770万円の方 標準報酬月額28万円以上 課税所得145万円以上	80,100円 ＋(総医療費－267,000円)×1％		44,400円
一般		年収約156～約370万円の方 標準報酬月額26万円以下 課税所得145万円未満	18,000円 【年間上限144,000円】	57,600円	44,400円
住民税 非課税世帯		Ⅱ 住民税非課税世帯	8,000円	24,600円	適用なし
		Ⅰ 住民税非課税世帯 （年金収入80万円以下など）		15,000円

(※)高額療養費を申請する月以前の直近12か月の間に高額療養費の支給を受けた月が4回以上ある場合は、4か月目から「多数該当」という扱いになり、自己負担限度額が軽減されます（住民税非課税世帯の方は除く）

注）

・上記の費用には食事代や個室・病衣代などの実費分は含まれません。

・１つの医療機関等では上限額を超えなかった場合でも、同じ月内の別の医療機関等での自己負担を合算し、合算額が上限額を超えた場合は高額療養費の支給対象となります（一定の条件があります）。

・年収や課税所得などは目安です。詳細は各種健康保険窓口へお問い合わせください。

 

医療費の目安（健康保険３割負担の場合で高額療養費制度を利用しなかった場合）

 

2020年2月現在

 

手術内容		医療費の目安（3割負担）
冠動脈バイパス術		95万円
弁膜症手術	人工弁置換術	135万円
	弁形成術	125万円
大動脈瘤手術	胸部	160万円
	腹部	80万円
末梢血管手術	カテーテル	25万円
	人工血管使用	35万円
シャント手術	シャントPTA	11万円
	自家血管使用	15万円
	人工血管使用	35万円
下肢静脈瘤手術	一下肢	7万円
	両下肢	12万円

 

注）上記費用は、健康保険３割負担で、高額療養費制度を利用しなかった場合のおおよその

めやすです。この他に食事代、病衣代、室料などの実費が加算されます。

また、健康保険証の種類、治療内容、入院期間などにより金額が異なります。

詳しくは１階医事課窓口にてお問い合わせください。